引っ越しをするときにハガキや郵便物の転送手続きを行っていなければ、大事な手紙などが届かなくなる可能性があります。
そんな事にならないよう忘れずに郵便局で転居届の手続きをしましょう。
郵便局の窓口でで転居転送手続き
日本郵便では１年間無料で転送サービスを行っています。
手続きは全国どこの郵便局でも可能で、専用の転居届用紙に必要事項を記入し郵便窓口で申請できます。
申請日・旧住所（引っ越し前住所）・新住所（引っ越し先住所）・電話番号・転送開始希望日などを記入。
転送が開始されるのは、受付してから３～７日 ほどかかります。※土日を除く
転居届の受付状況の確認などで転居受付番号が必要なので、控えは大切に保管しておきましょう。
個人の転居届に必要なもの
引っ越しで郵便物の転送手続きをする場合、次のものが必要になります。
- 運転免許書やパスポートや各種保険証などの本人確認がとれるもの。
- 旧住所が記載されているもの。身分証明と同じでも可。官公庁が発行した住所の記載がある郵便物でもOKです。
- 印鑑
家族の名前も記入しておくと、全員の手続きができます。
会社の転居届に必要なもの
会社の引っ越しで郵便物の転送手続きをする場合は、次のものが必要になります。
- 社員証などの会社との関係性が分かるもの 届け出人の欄には、会社・団体の代表者の名前を記入し押印します。
- 旧住所が記載されているもの。 官公庁が発行した住所の記載がある郵便物でもよいです。
- 印鑑
インターネットで転居の転送手続き
転居の届け出は、インターネットの接続が可能なPC・携帯電話（スマートフォン）でも行えます。
申し込みにはメールアドレスが必要になります。
またPCサイトからの申し込みの場合は携帯電話のメールアドレスでは利用できません。
窓口申請同様、受付してから土日・祝日を除いて３～７日 ほどかかります。
- e転居に接続する
- 必要事項を記入する
- 転居届受付確認センターに電話をする
申し込みの画面で登録した携帯電話（スマートフォン）から、本人確認の為、転居届受付確認センターに電話をかけます。
これをやらないと、手続きの完了ができません。
手続き完了のアナウンスがあるまでは、切らないでください。
転居届の受付状況の確認などで転居受付番号（受付完了メールで送信された番号）が必要なので、メールは保存しておきましょう。
ポスト投函（郵送）で転送手続き
事前に転居届用紙をもらっておき、記入後ポストに投函することもできます。
その際に切手は不要です。
転居届の受付状況の確認などで転居受付番号（用紙の右上に記載されている番号）が必要なので、必ず控えておいてください。
転居届の受付状況を確認する
転居届の受付状況や新居に郵便物が届かない場合は、e転居またはコールセンターで確認できます。
申請のときの転居受付番号が必要です。
- お客様サービス相談センター ０１２０－２３－２８－８６
- 携帯電話 ０５７０－０４６－６６６(通話料がかかります)
引っ越しで損してませんか？
引っ越しで損しない為には、複数社の見積もりが基本となります。
これは引っ越し業者の料金設定やサービス内容がそれぞれで異なっている為です。
つまり一社の見積もりだけで契約すれば、知らない間に損をしている可能性もあるワケです。
いくつかの業者を比較しただけで半額になったという驚きのケースもありますからね。
それを知らなかったではモッタイナイですよ。
それと参加企業が多い見積もりサービスのほうが競争原理で価格交渉に有利です。
参考までに下記サービスは中小から大手まで幅広く引っ越し業者が比較できます。
※ちなみに、ここなら電話番号が任意（つまり入力不要）なので、電話営業が苦手な人でも安心して利用可能なのです。
